第1講　　土壌汚染の実態と今後の市場展望
1 はじめに
2 土壌汚染の実態とその影響
2.1. 土壌汚染の実態
2.2. 土壌汚染の影響
3 土壌汚染に関する制度面の動き
4 土壌汚染調査・対策事業の市場動向と今後の展望
4.1. 求められるシステム
4.2. 市場の現況

第2講　　土壌・地下水汚染修復産業の展望
1 土壌・地下水汚染修復市場の現状
1.1. 市街地土壌汚染が積み残されたこれまでの対応
1.2. 秘匿性が高く、実態の見えない土壌・地下水汚染
1.3. 推定市場規模は数兆～数十兆円
1.4. 寡占化が進むフルターン・キー・サービス
2 土壌・地下汚染修復市場の変化
2.1. 経済原理主導による市場構造の変化
2.2. 地方公共団体における土壌汚染対策に関する対応
2.3. （財）日本不動産研究所の例
2.4. 持続可能な社会に資する銀行研究会の例
2.5. 新たな土壌汚染関連ビジネス
3 土壌・地下水汚染修復技術の現状
4 土壌汚染・地下水汚染修復市場の展望
4.1. 二極化する土壌・地下水汚染修復市場
4.2. 土壌・地下水汚染修復事業で勝ち残るには

第3講　　土壌汚染防止措置における罰則規定と今後の見通し
1 はじめに
2 背景（これまでの土壌汚染）
2.1. 六価クロムの汚染
2.2. 工場または事業場の土壌汚染
2.2.1. 土壌汚染調査および汚染確認数
2.2.2. 汚染地の状況
2.2.3. 土壌調査のきっかけ（1996～2000年度）
2.2.4. 土壌調査を実施した工場・事業場の業種区分（1996～2000年度）
3 土壌汚染に対する国の取り組み
4 市川市環境保全条例
4.1. 法令との関係
4.2. 条例の概要
4.2.1. 規制の体系
4.2.2. 規制対象物質
4.2.3. 条例第63の概要
4.2.4. 第63条措置命令に係わる経過措置
4.2.5. 措置命令の遡及
4.3. 施行上の課題
4.3.1. 制度
4.3.2. その他
1） 情報の管理
2） 情報の公表と公開
5 おわりに

第4講　　土壌汚染の調査とリスク的視点から見た修復対策の選定
1 はじめに
2 土壌・地下水汚染によるリスク
2.1. 環境リスク
2.2. 企業リスク
3 合理的な調査・対策の必要性
4 合理的な調査・対策の進め方
4.1. 環境リスクに基づく階層的アプローチ
4.2. リスクに基づいた対策方法の一次選定
4.3. 経済性を考慮した対策方法の決定
5 適用事例
6 おわりに

第5講　　土壌汚染の調査と各種ケースにおける浄化対策
1 土壌汚染の調査方法
1.1. 環境基準の成り立ち
1.2. 環境基準物質と特性
1.3. 土壌ガス調査
1.3.1. 有機溶媒の汚染拡散のイメージ
1.3.2. 土壌ガス調査法の概要
1.3.3. 土壌ガス調査法の分類
1.4. ダイオキシン類と土壌汚染
1.5. ダイオキシン・PCB汚染土壌の対応
1.5.1. 鶴見川多目的遊水池の汚染土壌問題
1.5.2. 東京都大田区道下のダイオキシン問題
1.6. 土壌・地下水の修復技術の分類
2 浄化手法
2.1. 浄化手法
2.2. 触媒酸化法（新しい土壌浄化法）

第6講　　土壌汚染浄化の実話例
1 はじめに
2 重金属などの土壌・地下水汚染対策の現状
2.1. 重金属などの浄化対策
2.1.1. 原位置対策
2.1.2. 処理対策
2.2. 重金属などの封じ込め技術
3 揮発性有機化合物の土壌・地下水汚染対策の現状
4 土壌・地下水汚染調査・対策事例
4.1. 土壌ガス吸引法
4.2. 透過性地下水浄化壁を用いた浄化対策
4.2.1. 鉄粉による脱塩素反応のモデル
4.2.2. 水質パラメータと浄化壁の反応性および耐久性
4.2.3. 透過性地下水浄化壁を用いた地下水浄化システム実証試験
4.2.4. 地下水濃度の推移
4.2.5. 透過性地下水浄化壁工法による硝酸性窒素汚染地下水の浄化
5 微生物による汚染土壌の修復（バイオレメディエーション）
5.1. 国内の石油汚染土壌に関わる法規制
5.2. バイオレメディエーションの原理
5.3. バイオレメディエーションの概念
5.4. 石油汚染土の処理方法と技術比較
5.5. 石油汚染土壌の処理方法と適用範囲
6 加熱分離浄化フロー
7 汚染問題の四つの立場
8 今後の課題

第7講　　低コストの土壌洗浄技術について
1 NKKの土壌浄化ソリューション
2 主要他社保有技術の動向とバイオジェネシス社の位置付け
3 土壌洗浄技術の課題と特徴
3.1. 複合汚染（油と複数の重金属など）土壌の場合
3.2. 細粒土壌の場合
4 構成機器の特徴
5 装置フロー
6 装置の性能
7 おわりに

第8講　　エアースパージング法による汚染土壌の低コスト浄化技術
1 はじめに
2 揮発性有機化合物による土壌・地下水汚染の浄化技術の概要
3 エアースパージング法による浄化システムの概要とその原理
4 エアースパージング法の特徴
4.1. 浄化期間
4.2. エアースパージング法の適用性
4.3. 地下水面飽和層と不飽和層の浄化
4.4. バリア技術としての活用
4.5. 経済性
5 エアースパージングシステムの運転
5.1. モニタリング項目
5.2. 運転の見直し
6 対策事例
7 エアースパージング法の設計
7.1. 設計の条件
7.2. 注入空気の影響範囲の設定
7.3. ガス抽出井戸の設計
8 エアースパージング法の課題
8.1. 拡散の危険性とその防止
8.2. 適用の判定
8.3. 運転方法
9 まとめ

第9講　　バイオレメディエーションによる油汚染土壌の浄化技術
1 はじめに
2 バイオレメディエーション技術
2.1. 位置付け
2.2. 土壌に微生物を作用させる
2.3. 汚染油の種類と成分
2.4. 微生物による石油の分解
3 好アルカリ性微生物を利用した浄化技術の基礎的研究
3.1. 微生物を利用するための研究
3.1.1. 背景
3.1.2. 好アルカリ性微生物の利用
3.1.3. 自然界からの分離
3.2. 分解能力の評価
3.2.1. 軽油分解試験
3.2.2. 分解系の設計
3.2.3. 分解性の検討
3.2.4. 微生物活性の制御
3.2.5. 微生物実験のまとめ
3.3. 土壌物性の改良
4 屋外での中規模土壌浄化実験
4.1. 実験装置の概要
4.2. 運転条件
4.3. 浄化進行状況の評価
4.3.1. 土壌水分
4.3.2. pH
4.3.3. 好アルカリ性石油分解菌数
4.3.4. 油分の変化
4.3.5. 屋外実験のまとめ
4.3.6. 浄化プロセスにおける問題と解決策
5 好アルカリ性微生物によるバイオレメディエーションの展開
5.1. 浄化プラントのモデル
5.2. 本研究のまとめと今後の展開

第10講　　化学的分解法によるダイオキシン類・PCB・テトラクロロエチレンなどの有機塩素化合物汚染土壌の浄化技術
1 はじめに
2 シドニー五輪の環境対策
3 処理方法の選択
3.1. 直接加熱方式と間接加熱方式
3.2. 加熱方式の比較
4 BCD法
4.1. 日本のダイオキシン汚染土壌への取り組み
4.2. BCD法と適用
4.3. BCD法の原理
4.4. BCD法によるPCBの分解過程
4.5. BCD法土壌処理プラントのフロー
4.6. BCD法によるダイオキシン汚染土壌の浄化
4.7. 海外におけるBCD法の汚染土壌浄化実績
5 環境修復技術
5.1. 環境修復技術の選定
5.2. 実際の汚染地の例
5.3. 土壌ガス吸引法
5.4. 生物的処理法
5.5. 掘削、産業廃棄物
6 土壌還元法
6.1. 土壌還元法の原理
6.2. トリタビリティテスト
6.3. 土壌還元法の物質収支
6.4. 土壌還元法の施工例（1）
6.5. 土壌還元法の施工例（2）
6.6. 土壌還元法の施工例（3）
6.7. 土壌還元法の特徴
7 おわりに

第11講　　洗浄法による重金属類汚染土壌の浄化技術
1 はじめに
2 主な重金属対策技術
3 洗浄法の特徴と重金属汚染土壌浄化への適用性評価
3.1. 二つの洗浄法の特徴
3.1.1. 土壌洗浄法（ソイルウォッシング）
3.1.2. 土壌フラッシング法（ソイルフラッシング）
3.2. プロセス
3.3. 適用性評価
3.3.1. サイト特性の評価
3.3.2. 机上とパイロット試験
3.4. ケースによる浄化技術の選定
3.4.1. 土質
3.4.2. 重金属の存在形態
3.4.3. 対象重金属種
3.4.4. 粒度分布
4 土壌洗浄法による重金属汚染土壌浄化の実際
4.1. 使用設備
4.2. 薬品洗浄技術
4.3. 事例紹介
4.3.1. 海外の例
4.3.2. 国内の例
5 おわりに

第12講　　高槻市における土壌浄化対策事例
1 はじめに
2 有機塩素化合物の浄化事例
2.1. ガス抽出法（SVEシステム）
2.2. 生石灰撹拌混合法
2.3. 気液混合抽出法
2.4. 高真空抽出法
2.5. 盛土抽出法
2.6. エアースパージング抽出法
2.7. 鉄粉法
3 重金属の浄化
3.1. 重金属浄化の基本的な考え方
3.2. 重金属の不溶化処理
4 VOCと重金属の複合汚染の浄化
5 土壌浄化事例のまとめ
6 おわりに

美坂　康有　	社団法人土壌環境センター専門委員／ランドソリューション株式会社
西村　実　　	株式会社日本総合研究所創発戦略センター上席主任研究員
大津　政雄　	市川市役所環境部環境保全課水質・地質担当
中島　誠　　	国際航業株式会社地盤環境エンジニアリング事業部技術部長
三宅　酉作　	環境テクノ株式会社常務取締役
今村　聰　　	大成建設株式会社技術センター土木技術研究所地盤環境研究室室長
栩山　文一　	日本鋼管株式会社土壌環境チームマネージャー／社団法人土壌環境センター運営委員
松下　孝　　	前澤工業株式会社産業環境事業部長
岡田　正明　	株式会社フジタ技術センター環境研究部主査
谷口　紳　　	株式会社荏原製作所環境修復事業センター
熊本　進誠　	清水建設株式会社技術研究所主席研究員
鞍谷　保之　	高槻市環境部環境管理室室長